看護師の現場は忙しいから、産休育休はとれない。妊娠、出産したら仕事は続けられない、退職しなければならない。そんな誤解をしている看護師さんはいませんか？産休育休は労働者に与えられた権利です。看護師だから、現場が忙しいからという理由でとれないことはありません。今後、結婚出産を控えている看護師さん、妊活中の看護師さん、子育てと仕事を両立したい看護師さんにぜひ読んで頂きたい記事です。看護師が産休育休を上手にとるためには、制度を理解することが第一歩です。産休育休を上手にとるコツを解説していきます。

産休は、産前休暇、産後休暇のことを言います。産休（産前産後休業）は、出産前6週から産後8週までを指しています。産前休暇は義務ではありません。臨月に入ったから、絶対に産休をとらないといけない、という訳ではなく、本人が希望すれば出産前はギリギリまで働くことができます。ただし、産後休暇は、出産後の静養の為にとる必要があります。産後休暇は、出産日翌日から8週間（56日間）で、この間は働くことができません。出産後6週間過ぎに、産科医の定期診察を受けて異常が無いことが確認できれば、職場復帰が可能になります。産休取得は義務であり、病院側が「休ませない」と拒否することは許されません。産休をとったことを理由に、不当な配置転換、解雇、給料減額など働く側に不利な条件を提案することは禁止されています。

育休とは育児休暇の略です。育休の期間は基本的に、子供が満１歳になるまでの間で労働者が希望する期間、とされています。さらに、延長を希望すれば1歳6か月まで、再度延長を希望すれば満2歳までとることができます。育休をとりたい日の1か月前までに職場に申請することが原則となっています。

育休は、就職したての看護師でも取れるのでしょうか。実は、育休をとるにはいくつかの条件があります。一つ目は、1年以上の勤務実績があること。2つ目は、子供が1歳に達した時点でも雇用される見込みがあること。3つ目は、週に3日以上の勤務実績があること。の3つです。また、期間を限定した雇用契約をしている場合、子供が1歳に達した時点で、契約満了まで1年以上契約期間があること。も含まれます。就職して数か月で妊娠した場合、産休はとれても育休はとれないということになりますので注意が必要です。

看護師が育休をとるメリットについて考えてみましょう。一番は経済的な安定が得られることです。育休中は、一定の手当が支給されるため、子育てをしながら安定した収入が得られます。育休は、出産前に働いていた職場に復帰するために設けられた制度です。出産と同時に仕事を辞めてしまうと、また働きたくなった時は、子育てをしながら就職活動しなければなりません。育休をとっておけば、出産前に働いていた慣れた職場に復帰できることもメリットです。

採用面接で「今後、出産を希望されますか」「出産する時は育休を希望しますか」といった事を聞かれることがあります。実は、これらの質問に答える必要はありません。採用面接で、結婚、妊娠、出産の可能性や、自宅介護の有無、家族構成などを聞いて、合否に反映させることは禁止されています。クリニックや介護施設など、看護師が少人数で運営されている職場は、産休、育休の補充要員を手配するのが難しいという経営者側の事情があります。そのため、採用面接で「妊娠、出産しても構わないけれどその時は退職してもらいます」「産休育休をとらせた実績がないので無理です」とはっきり言われることもあるようです。このような職場で、産休育休がスムーズにとれる可能性はゼロに近いでしょう。

産休育休をとらせた実績が無い職場はリスクが高いといえます。ママさん看護師がいない職場では、産休育休の制度を理解していても、実際にとらせたことが無い。という所が少なくありません。手続きがスムーズに進まなかったり、育休中でも「早く復帰して欲しい」と言われたり、といったトラブルが予想されます。看護師に、産休育休をとらせた実績がある職場に就職するほうが有利と言えるでしょう。

安全、安心に出産するために産休が必要なことは分かっていても、育休を快く思わない人はいます。看護師は女性が多い職場なので、大丈夫と思われがちですがそうでも無いようです。子育てを終えたベテラン看護師さん達の時代は、育休制度がありませんでした。そんな中、子育てと仕事を両立してきた猛者たちの中には「育休は甘え」「働かずに給料をもらっている」と誤解している人もいるのが事実です。育休明けの看護師に嫌味を言ったり、冷たくしたりするケースもあるようです。職場が育休制度の意味を現場のスタッフに教育し、育休看護師が冷遇されない風土作りをしているかがポイントになってきます。

育休は、出産後に元の職場に復帰するための制度です。しかし、育休中の退職は可能です。出産してから、看護師の仕事に復帰する気が無いのに育休を取得するのはルール違反ですが、「職場に復帰するつもりだったけど、体調不良で復帰できなくなった」「看護師として現場に復帰するのは不安」「思ったより子供に手がかかって、仕事出来ない」といった正当な理由があれば退職できます。それまでの育休期間に受け取った手当を返還する必要はありません。

妊娠が分かった時点で、きちんと上司・職場に報告し産休育休をとりたい意思を表すことが必要です。現場は、産休育休で欠員となった看護師を補充するために、シフト調整や採用活動が必要になります。なるべく早く伝えた方が良いでしょう。仕事を円滑に進め、人間関係を悪くさせないためにも大切なことです。産休育休に入る前に、きちんと挨拶することも大切です。職場から、育休をとらせない、育休をとるなら基本給を下げる、等の理不尽な提案をされた場合は毅然として拒否しましょう。問題が解決しない場合は、労働基準監督局に相談してみることをおすすめします。

結婚出産を控えた看護師を採用しない、出産時点で退職に追い込む、シニアの看護師ばかり採用している、そんな職場では子育てと仕事を両立できません。産休育休が取得できる職場に就職すれば、看護師として長く働けます。産休育休の実績があり、育休明けのサポートが充実した職場、育休に対して理解がある職場が理想ですね。そんな職場はどこで探せばよいのでしょうか。その近道は、看護師専門転職サイトへの登録です。専門のアドバイザーが条件に合う職場を紹介してくれます。

出産は女性にとって人生の大仕事です。そして幸せで輝かしい出来事です。体に無理がかからず、安全に出産することが一番大切です。安心して子育てと仕事を両立させるためにも、ぜひ看護師専門転職サイトを活用してお仕事探しをしてください。「産休がとりやすい」「育休がとれる」「両立しやすい」といったキーワードでお仕事検索が可能です。また、「看護の天職」のキャリアアドバイザ―までご相談ください。